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整理番号：No.２５		 石　油　化　学　工　業　協　会
作成　　　 １９９０年　５月　　日
改訂　 　　２００１年　８月

1.製品の名称　　イソプレン

2.組成、成分情報

化学名 ： イソプレン
別名 ： ２－メチルー１，３－ブタジエン
含有量 ： 99％以上
化学式 ： ＣＨ2＝Ｃ（ＣＨ3）ＣＨ＝ＣＨ2（分子量68.12)
官報公示整理番号 ： 化審法・安衛法（２）－２０
ＣＡＳ　No. ： ７８－７９－５

3.危険有害性の分類

最重要危険有害性
　　有害性 ： 麻酔作用と眼、皮膚、呼吸器系粘膜を刺激する。但し、何れも軽度。
　　環境影響 ： 環境に有害な場合がある。水への影響に注意する。水生生物に有害。
　　物理的及び化学的危険性 ： 極めて強い引火性がある。熱、火花及び火炎で着火することがある。蒸気は爆発的燃焼の原因となる可能性がある。
分類の名称（分類基準は日本方式） ： 引火性液体

4.応急措置

吸入した場合 ： 被災者を直ちに新鮮な空気の場所に移動させる。身体を毛布などで覆い安静を保つ。呼吸が止まっている、あるいは弱い場合は衣類を緩め呼吸気道を確保した上で人工呼吸を行う。速やかに医師の診断を受ける。
皮膚に付着した場合 ： 汚染された衣服、靴などは速やかに脱ぎ捨てる。必要に応じ衣服等を切断する。その後、水または微温湯及び石鹸でよく洗浄する。外観等に変化が見られたり痛みが続く場合は医師の手当てを受ける。
目に入った場合 ： コンタクトレンズを使用している場合は固着していない限り取り除いて洗浄する。最低15分間清浄な水で洗浄した後、直ちに眼科医の手当てを受ける。
飲み込んだ場合 ： 揮発性液体なので吐き出させると肺への吸引等かえって危険が増す。水で口の中をよく洗浄し、直ちに医師の手当てを受ける。意識の無い場合水等を与えてはならない。

5.火災時の措置

消火剤 ： エアーフォーム、粉末、泡、二酸化炭素、水（噴霧状）
特定の消火方法 ： 周辺火災の場合、周囲の設備などに散水し冷却する。移動可能な容器は速やかに安全な場所に移す。
着火した場合 ： 着火した場合、火元への燃焼源を断ち、消火剤を使って消火する。
漏出、ガス漏れを停止できない場合は、状況を判断し、爆発危険防止のため水スプレーで被災物の冷却等の適切な措置を講じる。
消火を行う者の保護 ： 適切な保護具を着用し、消火作業は風上から行う。

6.漏出時の措置

人体に対する注意事項 ： 危険なくできる場合は漏出源を遮断し、漏れを止める。直接液にふれないように保護手袋及び顔面シールドまたは保護眼鏡を着装して風上から作業する。必要なら送気マスク等の呼吸保護具も着用する。
周辺の人を退避させ、ロープを張る等して関係者以外の立ち入りを禁止するとともに、火災爆発の危険性を警告する。
環境に対する注意事項 ： 漏れた液には土、砂をかける等、周辺への流出を防ぐ。
漏れた液が下水、側溝、低所等に流れ込まないように注意する。
除去方法 ： 少量の漏れの場合は、乾燥した土砂に吸収させて容器に回収する。
大量に漏れた場合は、盛り土や土砂等で流出を防止し、安全な場所に導き回収する。　何れの場合も保護具を着用して回収する。
二次災害の防止策 ： 付近の着火源となるものを速やかに取り除き、消火剤を準備する。

7.取扱い及び保管上の注意

取扱い ： 取扱い中は適宜保護具（顔面シールド、保護眼鏡、保護手袋、導電性安全靴等）を着用し液体との直接接触を避け、また高濃度のガスの吸収を避けるため、できるだけ風上で作業する。
空気と混合して爆発性ガスになりやすいので、火花、火気、アークを発するもの、高温物体、強酸化剤との接近を避ける。
使用する電気、計装機器は防爆構造のもとし、機器、装置は接地する。
静電気対策を厳重に行い、作業着、作業靴等は導電性のよいものを使用する。
蒸気の拡散をできるだけ抑える。
室内作業の場合、密閉設備とするか、局所排気装置を設ける。
保管 ： 空気に接触すると爆発性の過酸化物を生成する。これを防止するため容器、装置内の酸素をできるだけ除去する。
作業場は、ガスが漏れた場合滞留しないような構造にする。
直射日光を避け、冷暗所に保管する。通風をよくし、換気の悪い場所や低所に貯蔵しない。
保管場所は火気厳禁とする。ボイラー等熱源から避けて保管する。
酸化性物質、有機過酸化物と同一場所で保管しない。

8.暴露防止及び保護措置

設備対策 ： 取扱いについてはできるだけ密閉された装置、機器を使用する。
室内での取扱いの場合、局所排気装置を設置する。
取扱い場所近くに安全シャワー、手洗い、洗眼設備を設けその位置を明瞭に表示する。
管理濃度 ： 設定されていない。
許容濃度 ： 日本産業衛生学会（2001年版） ：設定されていない。
ACGIH（TLV-TWA）（2001年版） ：設定されていない。
保護具 ：
呼吸器の保護具 ： 有機ガス用防毒マスク、送気式マスク、空気呼吸器
手の保護具 ： 保護手袋（ゴム手袋）
目の保護具 ： 顔面シールド、ゴーグル式保護眼鏡
皮膚及び身体の保護具 ： 保護服、保護長靴、保護前掛け

9.物理的及び化学的性質

外観
　　物理的状態 ： 揮発性液体
　　色 無色透明
臭い ： 弱い芳香臭
物理的状態が変化する特定の温度
　　沸点 ： 34.06℃（1013hPa）
　　融点 ： -146℃
引火点 ： -53.9 ℃ （開放式）
発火点 ： 220 ℃
爆発特性 ： 常温、常圧下において液体であるが、揮発性であるために気体になりやすく、爆発下限が低く、また引火点も低いので爆発の危険性が大きい。
蒸気密度が大きいので、漏れると地面をはって流れ、くぼ地や床面に滞留し爆発性混合気を形成しやすい。
爆発限界 下限：1.5vol% 　　　上限：9.7vol%
蒸気圧 ：
hPa 13.3 66.7 133 267 534 1014
mmHg 10 50 100 200 400 760
温度℃ -51.6 -27.0 -14.2 0.21 16.7 34.1
比重 ： 0.681 （液体　20 ℃）
蒸気密度 ： 2.36 （空気=１）
溶解性
　　水 ： ほとんど不溶
　　アルコール、エーテル ： 易溶
オクタノール／水分配係数 ： log Pow = 2.30
比熱（常圧、気体、37.78 ℃） ： 0.381 cal/g ℃

10.安定性及び反応性

安定性 ： 空気に接触すると爆発性の過酸化物を生成することがある。
2量体（ダイマー）に経時変化しやすいので、冷所保存が好ましい。
加温すると重合することがある。通常は重合防止剤を添加して安定化されている。
反応性 ： 強酸化剤、無機酸、ハロゲン、アルキレンオキシド、ニトリル、酸無水物などと激しく反応し爆発する危険性があるので接触を避ける。

11.有害性情報

イソプレンのヒトに対する主毒性作用は麻酔作用と呼吸器系粘膜等に対する刺激性である

急性毒性
　　ヒトに対する急性影響 ： 10 mg/m3 (3.6 ppm) から臭気が知覚され、160 mg/m3 (58 ppm) では目、上気道粘膜、喉頭、咽頭への軽度の刺激性が認められている。 9)
　　動物に対する急性毒性 ： 致死量
　
経路 動物 項目 数値
経口 ラット LDL0 6.23g/kg（イソプレン二量体投与） 1)
吸入 ラット LC50 180,000mg/m3 （6.5％）／4時間 2)
  マウス LC50 157,000mg/m3 （5.6％）／2時間 2)　
　 症状・致死量
　
濃度 mg/m3（％） 暴露時間 動物 症状
300～500 4)
（0.01～0.02）		 2時間 マウス 条件反射の変化及び皮膚刺激性が生じる
慢性・長期毒性
　　ヒトに対する慢性影響
　　 （疫学調査）		 ： ポリイソプレンゴムの製造に携わった労働者にカタル性炎症、上気道の萎縮性変化、嗅覚の低下が認められており、これらの有病率と障害の程度は作業の従事期間と相関するとされる。 9)
　　動物に対する慢性・
　　長期毒性		 ：
暴露濃度
mg/m3 （ppm）		 条件
時間/日×日		 動物 症状
200～600 4)
(72～215)		 6×180 ラット 1)肝臓の馬尿酸生成の減少
2)落屑カタル性気管支炎
3)肺のリンパ濾胞過形成
4)肺及び心筋層の組織球浸潤
5,000～2,200 3) 4×120～150 ラット 1)酸素消費量の減退傾向
2)水泳耐久性50％に低下（急性毒性は逆）
3)白血球数増加。（11020から18570）
5,000～2,200 3) 4×120～150 ラット
マウス
ウサギ
 1)供試動物は試験期間中全数生存
2)肺内の気管支と脈管に病巣を認めた
3)肝臓に巣上異栄養症を認めた
4)心臓に細胞浸潤を認めた
4,660 6)
(1,670)		 6×15 ラット 1)中毒症状は認められず
2)剖検所見でも全く異常は認められず
16,740 6)
（6,000）		 6×6 ラット 1)中毒症状は認められず
2)剖検所見では肺に軽度のうっ血が認められた以外は正常
400 7)
(143)		 4×数ヶ月 ウサギ 1)骨髄の総蛋白量の低下を認めた
2)アルブミン／グロブリン比の低下
(220～7,000) 16) 6×2年間 ラット 1)雌雄とも生存率と体重には影響無し
2)7,000ppm雄に腎臓細管過形成が認められた
3)700, 7,000ppm雄に脾臓線維症が認められた
発がん性
　　ヒトに対する発がん性 ： ヒトの発がん性に関する報告及び疫学調査報告文献は無い。 9), 13), 14), 16)
　 　
IARC グループ 2B ヒトに対して発がん性を示す可能性がある
日本産業衛生学会 第2群B 人間に対しておそらく発がん性があると考えられる物質で証拠が比較的十分でない物質
　　動物に対する発がん性 ： 動物の発がん性に関して十分な証拠がある。 13), 14), 16)
　 　
暴露濃度
mg/m3（ppm）		 条件
時間/日×日		 動物 症状
(70～7,000) 9),13) 6×180 マウス 1)700ppm以上で肝細胞腺腫・癌、ハーダー腺腫
2)2,200ppm以上で肺の細気管支／肺胞上皮腺腫・癌、前胃の扁平上皮乳頭腫・癌の発生が有意
ラット 1)700ppm以上で精巣の間細胞腺腫わずかに増加
(220～7,000) 16) 6×2年間 ラット 1)雄の乳腺に癌、睾丸に間質細胞腺腫
2)全ての群で乳腺の線維腺腫が認められた
3)700, 7,000ppm雄で腎臓細管腺腫が認められた
4)雌の脳に良性星状細胞腫、悪性星状神経膠腫、悪性髄芽細胞腫、良性髄膜粒状細胞腫、髄膜肉
変異原性 ： サルモネラ菌（TA98、TA100、TA1530、TA1535、TA1538）を用いたAmesテストにおいてイソプレンはS-９分画有無の両方で変異原性を示さなかった。 11)
催奇形性 ： 妊娠ラットにイソプレン9mg/100gを投与したところ胎児に対する催奇形性作用は認められなかった。 12)
妊娠マウス／ラットに280～7,000ppmの12／14日間曝露で、胎児に対する催奇形性作用は認められなかった。 9)
生殖毒性
　　ヒトに対する生殖毒性 ： ヒトの生殖毒性に関する報告は無い。 13)
　　動物に対する生殖毒性 ： 妊娠マウスに280～7,000ppmの12日間曝露で、全てに胎児の体重減少が見られ、7,000ppmでは母動物で体重増加の抑制、胎児で過剰肋骨が見られた。 9)
妊娠ラットに280～7,000ppmの14日間曝露で、7,000ppmで胎児に骨化遅延が見られた。 9)
遺伝毒性 ：
暴露濃度
mg/m3　（ppm）		 条件
時間/日×日		 動物 症状
(70～7,000) 16) 6×12 マウス 1)骨髄細胞の姉妹染色分体交換が増加
2)骨髄細胞の染色体異常は増加しなかった
代謝排泄 ： ヒトでは吸入量の20%、ラットでは曝露濃度に応じて吸入量の5～19%が吸収され、その約75%が尿中に排泄される。高濃度曝露時には代謝物の糞中排泄量が増加する。イソプレンは主に肝チトクロームP-450により代謝され、主な代謝物は1,2-エポキシ-2-メチル-3-ブテンである。この一部は更にジエポキシ体へと代謝される。イソプレンの代謝には種差が認められ、ラットに比してマウスでの代謝速度が高いことが示されている。 9), 14)
動物（種類不明）に半数致死量を吸入させた際の臓器内分布はmg/100gの単位で脳39.5、肝43.3、腎39.6、脾28.0、肝周辺の脂肪257.7、皮下脂肪178.4であった。 10)

12.環境影響情報

移動性 ： 物理化学的性状から主として大気圏に分布するものと予想される。 9)
残留性／分解性 ： 難分解性　（分解度 ； 2 % ， BOD） 15)
生体蓄積性 ： 低濃縮性　（濃縮倍率 ； 20倍以下／6週） 15)
生態毒性
　　魚毒性 ： 水圏環境生物に対するOECD分類基準は魚類についてharmful。
魚を用いたイソプレンの急性毒性（24-96ｈ LC50）
　 　
生物種 数値(mg/ｌ)
ブルーギル 42.5(32.5～50.2)
金魚　 180（150～215）
グッピー 240（189～305）
fathead minnow （74～89）
fathead minnow 96h LC50 　75,000μg/l
その他 ： オクタノール／水分配係数　；　log Pow = 2.30

13.廃棄上の注意

・ 外部委託処理する場合は都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託する。
・ 容器内の残液、残ガス等はパイプで焼却炉火室に少量ずつ送り焼却する。
・ 焼却処理中は消火器を用意し、処理中であることを分かりやすい場所に表示する。
・ 空容器を廃棄するときは内容物を完全に除去した後で処分する。

14.輸送上の注意

国際規制 ： IMDG（国際会場危険物規則）コード：ハザードクラス３(Flammable liquid) Packing group Ⅰ
ICAO-TI(国際民間航空機関技術指針）／IATA-DGR（国際航空運送協会危険物規則）：ハザードクラス３(Flammable liquid), Packing group Ⅰ
国連分類 ： クラス　３（引火性液体 Ｐ.Ｇ １）
国連番号 ： １２１８（重合禁止剤入り）
国内規制 ： 消防法 　　　　　危険物 第4類　引火性液体、特殊引火物
船舶安全法　　 危規則第2,3条危険物告示別表第5引火性液体類
航空法 　　　　　施行規則第194条危険物告示別表第3引火性液体
港則法 　　　　　施行規則第12条危険物告示引火性液体類
輸送の特定の
安全対策及び条件		 ： 引火性液体なので火気厳禁。
車両等で運搬する場合、荷送り人は運送人にイエロー・カード（運送注意書）を渡す。
容器破損、漏洩がないことを確かめ、衝撃、転倒、落下、破損のないように積み込み、荷崩れ防止を確実に行う。
タンク車（ローリー）等への充填、積み下ろし時は、平地に停車させ、車止めをする。
静電気発生防止のため容器、配管、車体を接地する。
荷役作業場に消火器を配置する。
タンク車の許容圧力以下の圧縮ガスまたはポンプを用いる。
ホースの着脱時はホース内の残留物の処理を完全に行う。
ローリー、運搬船には所定の標識版、消火設備、災害防止用応急資材を配置する。

15.適用法令

労働安全衛生法 ： 施行令別表1-4、危険物・引火性のもの
法57条の2、施行令第18条の2別表第9　名称等を通知すべき有害物 （政令番号43）
化審法 ： 法第2条第4項、指定化学物質
消防法 ： 法第2条危険物第4類引火性液体、特殊引火物
化学物質管理促進法 ： 法第2条第2項、施行令第1条別表第1、第1種指定化学物質（政令番号28）
海洋汚染防止法 ： 施行令別表第1有害液体物質（Ｃ類）
船舶安全法 ： 危規則第2,3条危険物告示別表第5引火性液体類
航空法 ： 施行規則第194条危険物告示別表第3引火性液体
港則法 ： 施行規則第12条危険物告示引火性液体類

16.その他の情報

文献

1 V.A.Makrinov Tr.Voronezhsk：Gos.Med.Inst. 47,14(1962)
2 B.B.Shugarev：Archs Envir.Hlth,18(6),878(1969)
3 V.D.Gostinskii：Gig.Trauda Prof.Zabol.,9(1),36(1965)
4 A.I.Korbakova&V.I.Fedorova：Toksikol.NaykhProm.Khim.Veshestv No.6,18(1964)
5 Clayton & Clayton：Patty's industrial Hygiene and toxicology. Vol.II. Toxicology. 2nd rev.Ed.,P1205,J.Wiley & Sons,NY/London(1963)
6 J.C.Cage：Br.J.ind.Med.,27(1),1(1970)
7 N.V.Lobeeva：Aktual Vopr. Lab.Prakt.Mater. Obl. Nauchno-Prakt.Konf.Vrachei-Laborantov,Biokhim.,Bakteriol.Khim.Voronezh,Obl.3rd,P234.　Ed.Korotkikh,G.L.Voronezh U.S.S.R.(1973)
8 Q.H.Pickering & C.J.Henderson：Wat.Pollut.Control Fed.,38(9),1419(1966)
9 （財）化学品検査協会 ： 化学物質ハザード・データ集 (1997)
10 B.B.Shugaev,Farmakol.Toksikol.,31(3),360(1968)
11 C DE Meester,M. Mercier,F Poncelet：Mutagenic activity of butadiene, hexachloro-butadien and isoprene, IND.ENVIRON.XENOBIOTICS PROC.INT.CONF.,195-203 (1981)
12 堤 璋二、山口敏雄、小松伸一、田村俊吉 ： Vitamin A類似物質の催奇形成作用について、東京歯大、昭和44、抄録
13 IARC Monographs Vol.71, 1015 (1999)
14 NTP Annual Report, 9th (2000)
15 （財）化学品検査協会 ： 化審法の既存化学物質 安全性点検データ集
16 NTP Technical Report Vol.486 (1999)