 |
| 整理番号：No.１６ |
石 油 化 学 工 業 協 会 作成 １９８３年 ５月 改訂 ２００５年 ７月 |
1.製品の名称 ｎ−ブタノール
2.組成、成分情報
| 化学名 | ： | ｎ−ブタノール |
| 別名 | ： | ノルマルブチルアルコール、1-ブタノール |
| 含有量 | ： | ９９％以上 |
| 化学式 | ： | ＣＨ3ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2ＯＨ(分子量 74.12） |
| 官報公示整理番号 | ： | 化審法番号 （２）−３０４９ |
| 安衛法番号 ２−（８）−２９９ | ||
| ＣＡＳ No. | ： | ７１−３６−３ |
| ＴＳＣＡ記載 | ： | 有り |
| EINECS No. | ： | ２００−７５１−６ |
3.危険有害性の要約
| 最重要危険有害性 | ||
| 有害性 | ： | 吸入及び飲み下すと有害である。 眼に対して重大な障害を及ぼす危険性がある。 |
| 環境影響 | ： | 分解性があり魚毒性も低い。 |
| 物理的及び化学的危険性 | ： | 可燃性である。 |
| 分類の名称(分類基準は日本方式） | ： | 引火性液体、急性毒性物質 |
4.応急措置
| 吸入した場合 | ： | 患者をただちに空気の新鮮な場所に移し、安静、保温に努め、速やかに医師の手当てを受ける。呼吸が停止している場合には人工呼吸を行い、呼吸困難な場合には酸素吸入を行う。 |
| 皮膚に付着した場合 | ： | 汚染した衣服や靴を脱ぎ、触れた部位を多量の水で洗い流す。もし、皮膚に炎症を生じた場合は医師の手当てを受ける。 |
| 眼に入った場合 | ： | ただちに清浄な水で15分以上洗眼した後、医師の手当てを受ける。コンタクトレンズを使用している場合は、固着していない限り、取り除いて洗浄する。洗眼の際、まぶたを指でよく開いて、眼球、まぶたのすみずみまで水がよく行きわたるように洗浄する。 |
| 飲み込んだ場合 | ： | 水でよく口の中を洗浄する。可能であれば、吐き出させ、直ちに医師の手当てを受ける。被災者に意識がない場合には、口から物を与えたり、吐かせようとしてもいけない。 |
5.火災時の措置
| 消火剤 | ： | 粉末、二酸化炭素、泡消火剤、水噴霧 |
| 特定の消火方法 | ： | 火元への燃焼源を断ち、消化剤を用いて消火する。又、延焼の恐れのないように水スプレーで周囲のタンク、建物等の冷却をする。危険を伴わず実施できるなら、火災区域から容器を移動する。棒状水の使用は火災を拡大し危険な場合がある。 |
| 消火を行う者の保護 | ： | 消火作業は風上から行い、場合によっては呼吸保護具を着用する。 |
6.漏出時の措置
| 人体に対する注意事項 | ： | ・風下の人を退避させる。 ・漏洩した場所の周辺にはロープを張るなどして、人の立ち入りを禁止する。 ・作業の際には必ず保護具を着用する。風下で作業しない。 |
| 環境に対する注意事項 | ： | 漏出物が河川等、公共水域に流されないように留意する。 |
| 除去方法 | ： | ・少量の場合、漏洩した液は、土砂などに吸着させて空容器に回収する。 ・大量の場合、漏洩した液は土砂などで流れを止め安全な場所に導いた後、液の表面を泡などで覆い、できるだけ容器に回収する。 |
| 二次災害の防止策 | ： | 熱、炎、スパークなど着火源となるものを速やかに取り除くと共に、消火剤を用意する。 |
7.取扱い及び保管上の注意
| 取扱い | ||
| 技術的対策 （取扱者の暴露防止、火災爆発の防止など） |
： | ・吸い込んだり、眼、皮膚及び衣類に触れないように、適切な保護具を着用し、できるだけ風上から作業する。 ・静電気対策を行い、作業衣、作業靴は導電性のものを用いる。 |
| 注意事項 （局所排気、全体排気、エアロゾル・粉塵発生防止など） |
： | 漏れ、あふれ、飛散しないようにし、みだりに蒸気を発生させない。 |
| 安全取扱い注意事項（混合接触防止、接触回避など） | ： | ・高温物、スパーク、火炎を避け、強酸化剤との接触を避ける。 ・使用済みの容器は一定の場所を定めて集積する。 ・容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、または引きずる等の粗暴な取り扱いをしない。 |
| 保管 | ||
| 適切な保管条件 | ： | ・保管場所で使用する電気機器は防爆構造とし、機器類はすべて接地する。 ・容器は直射日光を避け涼しい場所に貯蔵し、密閉して、空気との接触を避ける。 ・ボイラーなど熱源付近や可燃物の近くに置かない。 ・酸化性物質、有機過酸化物などと同一場所に置かない。 ・火気厳禁 ・消防法 危険物第４類第２石油類（非水溶性液体）の適用法規に従って保管する。 |
| 安全な容器包装材料 | ： | 耐火性の容器を使用する。 |
8.暴露防止及び保護措置
| 設備対策 | ： | 屋内作業での使用の場合は発生源の密閉化、又は局所排気装置を設置する。 取扱い場所の近くに安全シャワー、手洗い、洗眼設備を設け、その位置を明瞭に表示する。 | ||||||||||||
| 管理濃度 | ： | 25ppm（労働省告示第79号、2005年） | ||||||||||||
| 許容濃度 | ： | 日本産業衛生学会（2004年版）時間加重平均 50ｐｐｍ（150ｍｇ/m3） 経皮吸収あり ＡＣＧＩＨ（2004年版） TWA20ppm 経皮吸収性あり | ||||||||||||
| 保護具 | ： |
|
9.物理的及び化学的性質
| 外観 | ||
| 物理的状態 | ： | 液体 |
| 色 | ： | 無色透明 |
| 臭い | ： | 特有な臭い |
| 物理的状態が変化する特定の温度／温度範囲 | ||
| 沸点 | ： | 118℃ |
| 融点 | ： | -90℃ |
| PH | ： | 該当しない |
| 引火点 | ： | 37℃（密閉） |
| 発火点 | ： | 343℃ |
| 爆発特性 | ||
| 爆発限界 | ： | 下限 1.4vol% 上限 11.2vol% |
| 蒸気圧 | ： | 0.62 kPa（20℃）=4.7mmHg |
| 相対蒸気密度 | ： | 2.6（空気=1) |
| 密度 | ： | 0.809 g/cm3 (20℃） |
| 溶解性 | ||
| 溶媒に対する溶解性 | ||
| 水への溶解度 | ： | 7.1g/100g (30℃） |
| 水の溶解度 | ： | 20.6% （30℃） |
| 溶媒の溶解性 | ： | 殆どのアルコール、エーテル、ケトン、エステル等に溶ける |
| オクタノール/水分配係数 | ： | logPow=0.88 |
10.安定性及び反応性
| 安定性 | ： | 通常条件の取扱い条件においては安定。 |
| 反応性 | ： | 自己反応性無し。強酸化剤、アルミニウムと反応して引火性ガス（水素）を発生する。 |
| 避けるべき条件 | ： | 高温、火炎、スパーク及び着火源 |
| 避けるべき材料 | ： | 強酸化剤との混合、アルミニウム |
| 危険有害な分解生成物 | ： | 燃焼等により一酸化炭素等の有害ガスを発生する恐れがある。 |
11.有害性情報
| 急性毒性 | ： |
| |||||||||||||||||||||||||
| 局所効果（皮膚、目など） | ： |
| |||||||||||||||||||||||||
| 慢性毒性・長期毒性 | ： | モルモットに100ppm､４時間／日、６日／週で約２．５カ月暴露の結果、赤血球数と相対・絶対リンパ球数が減少した。 また肺出血、蛋白尿、肝臓／腎臓に初期の変化が認められた1)。 | |||||||||||||||||||||||||
| がん原性 | ： | IARCモノグラフには発癌性評価対象物質としてとりあげられていない。 ACGIH(1983)発癌性あるいは発癌性を疑われる物質に指定されていない3)。 ラットに３００日以上経口投与した結果、腫瘍の発生は認められないという報告がある４）。 | |||||||||||||||||||||||||
| 変異原生 | ： | Ames TestでSalmonella typhimuriumに突然変異性は認められない１）。 | |||||||||||||||||||||||||
| 生殖毒性 | ： | 若いオスのラットに４日間Dibutyl Phthalate(DBP) 2.0g/ｋgと対応するモルのｎ‐ブタノールを与えたところ、DBPは精巣の障害、重量減少が認められたが、ｎ‐ブタノールでは影響が認められなかった １）。 | |||||||||||||||||||||||||
| 代謝・排泄 | ： | ｎ‐ブタノールはアルコール脱水素酵素により容易に酸化される。 速度はエタノールよりも速い１）。 450mg/ｋgを経口胃管投与したラットでは、24時間で投与量の83.3％が二酸化炭素として排出された。 糞便中への排出は１%未満で、4.4％が尿中に排出され、12.3%は死体中に残った１）。 | |||||||||||||||||||||||||
| 中毒毒性/その他 | ： | 人への暴露；空気中の濃度が25ppm･3〜5分間の被曝で鼻や咽頭の軽度の刺激が見られた。50ppmの被曝は全ての被験者の眼･鼻･咽頭を著しく刺激し、軽度の頭痛を訴えた者もあった １）。 |
12.環境影響情報
| 移動性 | ： | 物理化学的性質からみて、大気、水域環境に移行しうる。 | ||||||||||||
| 残留性/分解性 | ： | 生分解性良好。 5)，6) | ||||||||||||
| 生態毒性 | ||||||||||||||
| 魚毒性 | ： |
| ||||||||||||
| その他 | ： |
|
13.廃棄上の注意
| 残余廃棄物 | ： | 焼却炉の火室へ噴霧し焼却するか、少量の場合は珪藻土等に吸着させて開放型の焼却炉で焼却する。 廃棄を外部に委託する場合は、免許を持った産業廃棄物処理業者に、内容物を明確にして処理を委託する。 |
| 汚染容器・包装 | ： | 空容器を廃棄する場合、内容物を完全に除去した後に処分する。 洗浄水等は、活性汚泥等の処理により清浄にしてから排出する。 |
14.輸送上の注意
| 国連分類 | ： | クラス３（引火性液体類、 P.G. V） 国連番号：UN 1120 |
| 応急措置指針番号 | ： | 129 |
| 国内規制 | ： | 消防法（第４類 第２石油類）（非水溶性液体）（危険等級 ３） |
| その他の注意事項 | ： | ・引火性液体なので火気厳禁である。 ・容器の破損、漏れがないことを確かめる。転倒、落下、損傷のないよう積み込み、荷崩れ防止を確実に行う。 ・車両等によって運搬する場合、荷送人は運送人にイエローカードを携帯させる。 ・タンク車（ローリー）等への充填、積み下ろし時には車止めをし、接地の上、ホースの連結を確実にする。 ・ホースの脱着時はホース内の残留物の処置を完全におこなう。 ・ローリー、運搬船には所定の標識板、消火設備、災害防止応急資材を備える。 |
15.適用法令
| 消防法 | ： | 法第2条危険物第4類引火性液体、第2石油類非水溶性液体 |
| 労働安全衛生法 | ： | 施行令別表6の2・有機溶剤中毒予防規則第1条第1項第4号（第2種有機溶剤） 法第65条の2 作業環境評価基準 施行令第18条 名称等を表示すべき有害物 施行令別表1-4危険物・引火性のもの 法第57条の2、施行令第18条の2別表9名称等を通知すべき物質（通知対象物No.475） |
| 船舶安全法 | ： | 危規則第２、３条危険物告示別表第１ 引火性液体類 |
| 港則法 | ： | 施行規則第１２条危険物告示引火性液体類 |
| 航空法 | ： | 施行規則第１９４条危険物告示別表第１ 引火性液体 |
| 海洋汚染防止法 | ： | 施行令別表第１の３ 危険物 施行令別表第１の２有害でない物質 |
16.その他
| 引用文献 |
| 1) Patty's Industrial Hygiene and Toxicology 4th Ed, (1994) |
| 2) NIOSH, "Registry of Toxic Effects of Chemical Substances" (Jan. 2001) |
| 3) Documentation of the Threshold Limit Values, 4th Ed, ACGIH (1983) |
| 4) IUCLID （International Uniform Chemical Information Data Base ） |
| 5) 新妻他 ：東北学院大学工学部研究報告 17(1), 52 (1982) |
| 6) A,L, Bridi'e et al :Water Research 13, 623 (1973) |
| 7) Karel Verschueren, " Handbook of Environmental Data on organic Chemicals"(3rd Ed., 1996) |
| 8) IPCS Enviro. Health. Criteria 65 "Butanols-Four Isomers"(1987). |
| 9) 「平成7〜9年度生態影響試験事業総括表」（環境省環境保健部環境安全課） |
 |